コロナの影響により多くの企業が取り入れはじめている「テレワークや在宅勤務」。
中小企業でも導入を検討しているところが増えてきていますが、気になるのは”テレワークに適した職種”はあるのか？そして適さない職種の場合はどうすればいいのか？という疑問が生まれます。
そこで今回はテレワークに適した職種についてと、適さないのでは？と考えられやすい営業職についてお話していきます。
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テレワークに適した職種とは
テレワークは、会社への出勤をせずともオフィスから離れた場所で仕事ができることが大きなメリットとなっています。
働く場所にとらわれずに仕事ができるため通勤、出社という概念がなくなりこれからは「好きな場所で働く」が当たり前になってくるのではないかと思われます。
出社せずとも働ける環境がテレワークなわけですが、このテレワークに適した職種とそうでない職種が存在します。
まずは適している職種についてですが主に
- 事務職
- 管理職
- 営業職
- カスタマーサポート
- SE（システムエンジニア）＆プログラマー
などが挙げられます。これらの職種は基本的に「ネット環境＋パソコン」さえあればどこにいても仕事をこなすことが可能な職種となっています。
事務職
まずは事務職に関して。基本的に事務職は出社した際にパソコンに向き合った状態での作業や紙媒体の印刷などが主な業務内容になっているかと思います。
すでにペーパーレス化が進んでいることを考えると社内の職種の中でも最もテレワークに適している職種とも言えるでしょう。
管理職
マネジメントが主な業務となる管理職が業務のメインである場合はデータの管理がリモートで行える環境さえあればテレワーク可能な職種と言えるでしょう。
管理業務と一言で言ってもその種類は様々。人事管理やチームマネジメント、給与管理などなど多岐に渡る業務を担っているということもありテレワーク導入にあたり重要なのはテレワーク環境におけるセキュリティ面も考慮する必要があります。
営業職
営業職は他の職種とは異なり業務上外出することが多い職種と言えます。そのためテレワークに適している職種と言えます。
顧客との接待や訪問営業など比較的会社オフィスにいる時間も少なく、勤怠管理のための出社で無駄な時間が発生してしまうよりもテレワーク化することにより外回りとそのために必要な業務（リサーチ、資料作成等）に費やす時間を多く生み出すことが可能となるでしょう。
勤怠管理ツール、業務管理ツールなどのの導入によって営業職の社員も円滑にテレワーク化することができます。
カスタマーサポート
主に顧客からのお問い合わせへの対応が仕事内容となるカスタマーサポート業務ですがこちらもテレワークに適した職種と言えます。
カスタマーサポートセンターへのお問い合わせを各社員に取り次ぎが可能なシステムを導入することで出社せずとも顧客とのやりとりが可能となります。
SE（システムエンジニア）＆プログラマー
システムエンジニア、プログラマーはともにパソコンを用いた業務がほとんどとなるためテレワークに適した職種と言えます。
プログラム設計のための顧客とのコミュニケーション、その他社員とのコミュニケーション等が必要な場合もありますが、WEB会議ツールを用いることでテレワーク化は可能でしょう。
テレワーク導入に適している業務の条件
テレワークを導入する歳に適している職種についてはお伝えしてきましたが、これに合わせて職種ではなくもう一歩踏み込んだ”業務”に落とし込んで条件を明確にしておきましょう。
テレワーク導入の際に適している業務の条件については以下の通りです。
- 出社しなくても可能な業務
- 個人で完結する業務
- 勤怠や業務管理のシステムが導入されている
- 対面で社員同士のコミュニケーションが必要でない業務
では、それぞれの条件について詳しく見ていきましょう。
出社しなくても可能な業務
テレワークの最大のメリットは「出社する必要がなく社員がどこにいても仕事が可能な環境を作ることができる」とうことです。
これは逆説的に考えると出社しないとできない業務がある場合はテレワークに適しているとは言えません。
ですので出社せずとも完結する業務を担っていることがテレワーク導入の最大の条件といえるでしょう。
個人で完結する業務
出社した際に快適なのは同じ社内の人間とすぐにコミュニケーションが取れるという点でしょう。これは逆に言えば「個人で完結する業務」の場合は出社が必要なくなるということです。
直接のやりとりが必要ない場合はメールやチャット電話でのコミュニケーションで解決することも可能なためパソコンやインターネット環境さえ整っていればチームでの業務であっても細かい業務レベルで個人で完結するものであればテレワーク化は可能でしょう。
勤怠や業務管理のシステムが導入されている
続いて必須となるのはテレワーク導入する際の大きなポイントとして実際に出社しているわけではないので社員一人一人の勤怠管理や業務管理がしにくくなるということです。
ですのでテレワークを導入する際には必ずこれらの管理がしっかりできるシステムを整えておく必要があります。
対面で社員同士のコミュニケーションが必要でない業務
こちらは実際に対面しないとできない業務がある場合です。コミュニケーション自体はテレワークでZOOMなどのツールを使えば取ることが可能ですが、取引先相手に対面で合わなければ成立しない仕事なども場合によってはあるかと思います。
そういった対面でのコミュニケーションが必要ない業務がテレワークには適しています。
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テレワークに適していない不可能な職種
では続いてテレワークに適していない不可能に近い職種をお伝えしていきます。
接客・販売職
食品、アパレルなどその場での接客を必要とする場合はテレワークの導入は厳しいでしょう。在宅を推奨されている期間であっても稼働し続けているスーパーやコンビニ、ドラッグストア、役所や銀行などは完全にテレワーク化することは厳しいでしょう。
ただ、すでに接客や販売がオンライン化している部分もあるためテレワーク化が世界的に進むにつれて完全テレワーク化の可能性も秘めていると言えます。
オンライン化、及びテレワーク化に向けて新たな技術革新が求められることになるでしょう。
製造・生産職
製造や生産に関しては機械化が進んでいるとは言え、管理をするために現地で監視をする人員が必要な部分も多く製造業や生産業の職種ではテレワークは難しいと言えます。
製造業の多くは大量生産を行うために広大な敷地にて機械を設置し自動化していることもあり、それらを社員ごとに分割することはもちろん不可能です。
完全機械化し全自動で運用できるシステムの開発が行われ今後5Gなどによりインターネットの精度が向上してくるとテレワーク化も不可能ではない未来がくるでしょう。
医療・福祉職
最もテレワーク化が難しい職種が医療・福祉職です。
パソコンがあれば仕事ができるという業務ではなく患者への直接対応や介護サポートをするためテレワーク化は難しいでしょう。
医療は現在インターネットの発展により遠隔操作による治療が進められています。離島など医者がいない・少ない地域では遠隔地から診察するケースも増えているため今後テレワーク化が進む可能性もありますがまだまだ一般化されるには時間がかかるでしょう。
また福祉職については介護を必要とする人に対して直接介護サポートをしなければいけません。現場にて業務をする必要があります。今後、ロボット技術の発展により介護ロボットが登場すれば少しずつ負担は少なくなりますが完全テレワーク化は困難となる職種です。
テレワーク導入に適していない業務の条件
では、テレワーク導入に適していない業務の条件についても確認しておきましょう。基本的には適している業務とは真逆の業務ということになります。
顧客との対面が必要な業務
顧客・クライアントと対面しなければいけない業務はテレワーク化が困難と言えます。パソコンやインターネットなどを活用してもこの業務をテレワークで遂行することはできません。
特に接客業は個人で完結しないため、テレワーク化は厳しいでしょう。
直接的な監視が必要な業務
商品製造は機械化が進んでいても直接現場での監視が必要となります。直接の監視が必要となるとテレワーク化は困難となります。
今後は機械化及びリモートツールの進化が進み直接監視ではなくインターネットを利用した
まとめ
テレワーク導入する際に適している職種や業務の条件についてわかりやすくお伝えしてきました。
テレワークをする上で必要不可欠な条件は様々あります。導入する際は様々なシステムを同時に導入する形になる可能性が高いでしょう。
できるだけ幅広い職種でテレワーク導入を安全に行えるようにしていきましょう。
この記事では、「テレワークに適した職種や向いている業務や営業職でテレワークは可能なのか」についてお伝えしていきます！